蓄電池における、太陽光の買取についてまとめています。
また、FIT期間中と卒FIT後の売電収入の違いや、売る・貯めるどちらがおすすめかについてもまとめていますので、卒FITや卒FIT後の余剰電力について悩んでいる方はぜひ参考にしてください。
まず前提としてFITとは、再生可能エネルギーの固定価格買取制度のことを指し、再生可能エネルギーを普及させるために太陽光などの電力を、電力会社が一定期間中一定の価格で買い取ることを国が保証している制度です。
太陽光発電などで蓄えたけれど使い切ることができなかった余剰電力を、10年間一定の価格で買い取っていますが、2019年11月から順次買取期間満了を迎えます。
このことを卒FITと呼び、FIT期間は高額な固定価格で買い取ってもらえた余剰電力が、期間満了後には売電価格や条件が変わることから、余った電気の使いみちを考え直す機会と言えます。
卒FIT後の余剰電力の使いみちとして、大きく2つに分けられます。それぞれ詳しく説明していきます。
まずは、電力会社に売るという方法です。この方法は2種類あり、継続して同じ電飾会社に買い取ってもらう方法か、電気の買取をおこなっている新たな電力会社を探す方法があります。
継続して同じ電力会社に買い取ってもらう場合は、そのまま電力会社と契約することから手間が少なくて済みます。また、契約が自動継続になっているケースもあります。
一度取引をしたことがある会社のため一定の安心感はありますが、買取価格はどうしてもFIT期間中よりは大幅に買取価格が安くなってしまいます。
そのため、家計のことを考えるのであれば、あまり好ましい選択肢ではありません。
また、電気会社によっても買取価格は異なることから、別会社と契約した方がより高く買い取ってもらえる可能性もあるため、比較検討が必要になります。
そして、契約手続きには期間が必要となることや、他サービスへの加入・対象者限定などの契約条件がある場合もあることから、しっかりと検討するようにしましょう。
余剰電力を電力会社に買い取ってもらうことは、買取価格が下がるだけでなく、手間もかかる場合があるため、より効果的に余剰電力を活用する方法として、自家消費がおすすめです。
自家消費とは、その名の通り自分の家で作った電気を自分で使うことを指します。
自家消費をすることで購入する電気の量を減らすことができるため、家計の節約に繋がり、余剰電力を有効活用することができます。
家庭でできる自家消費の方法として、蓄電池に蓄える方法があります。
自家消費のために電力を貯める方法として、蓄電池と電気自動車の2種類方法がありますが、ここではどの家庭でも取り入れやすい蓄電池について説明します。
余剰電力を蓄電池に貯めることで、地震や台風などの自然災害による停電でも電力を使用することができます。
また、夜間や雨の日には蓄えた電力を使用できることから、電気代の節約にも繋がります。
家庭用蓄電池を導入するにはそれなりの初期費用が必要となりますが、先々のコストを考えると高い買い物ではありません。
更に、蓄電池の購入において自治体から補助金の交付を受けられるケースもありますので、導入を検討している場合は確認しておきましょう。
卒FITに関連している事項として、余剰買取と全量買取の2種類が挙がってくると思います。
余剰買取とは、太陽光発電システムで発電した電気のうち、自宅で消費できなかった分の電力を買い取ってもらう方法です。ほとんどの家庭がこちらのケースになると思います。
対して全量買取は、発電した電気を全て買い取ってもらう方法です。
主に総出力が10kW以上のソーラーパネルに適応されることから、企業や集合住宅によく設置されているソーラパネルになり、あまり一般家庭では該当するケースが少ないかもしれません。
FITを始めた時期により異なりますが、2009年に太陽光発電を設置したと仮定した場合、FIT期間中の単価はおおよそ216,000円の年間収入とされています。
ただし、余剰電力の売電であることから、このうちの15%は日中の自家消費に回ります。
これにより、10年以内には初期費用を賄うことができると言えるでしょう。
しかし、卒FIT後は大手電力会社の買取価格が7〜9円/kWhとされていることから、年間の売買収入は36,000円となってしまい、売電収入は大幅に下がってしまうことがわかります。
FIT期間中の収入の約1/6になることから、これを10年続けると売電収益は180,000円もの差額が発生します。
以上のことから、卒FIT後は電力会社に売電するよりも、自家消費にシフトした方が有効活用できることがわかりました。
自家消費することで年間の購入電気を減らすことができ、家計の節約に繋がると言ったメリットがあります。
そのため、蓄電池を設置することで、太陽光での電力を有効活用できると言えるでしょう。
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